おはようございます。
いつも記事をお読みくださり、どうもありがとうございます。
先週、株式ポートフォリオ内の現金割合を2％→19％に大幅拡大しました。
もともと株式ポートフォリオは、資産全体のおよそ50％を充てています。
そのため、資産全体からみると、株式割合を40.5％に落とし、現金割合を59.5％に引き上げたことになります。
このようにして現金割合を引き上げたのは、10月から11月にかけて、市場が荒れる下地があるように感じたからです。
私が気がかりなのは、主に３つの要素です。
目次
現在のシラーPERは31.77倍に再び上昇し、米国株が非常に割高であることを示します。
シラーPERが現在よりも高い水準だったのは、1870年以降で、1990年代後半のドットコムバブルしかありません。
イアン・エアーズとバリー・ネイルバフは『ライフサイクル投資術』の中で、「P/Eレシオ（シラーPER）が27.7倍を超えてはじめて、株式投資は丸ごとやめたほうがいいとの結論になった」と書いています。
上の図にあるとおり、27.7％を超える水準にあったのは、1929年・1997年・1998年・1999年の4回のみであり、その後に待ち構えていたのは恐ろしい暴落相場でした。
もちろん、今回の上昇相場は、金融緩和に支えられ、まだまだ続く可能性もあります。
しかし、このリーマンショック以降の上昇相場では、2017年にシラーPERが30倍を超えてから既に丸3年が経過し、相場が成熟しきっていることも頭の片隅に入れておいたほうが良いのではないでしょうか。
米国大統領選挙が近づき、バイデン氏優勢という報道が多くなってきました。
仮に、トランプ氏劣勢が続く場合、投資家の利益確定売りが膨らみ、株価が下落する可能性があります。
上の図にあるとおり、大統領が変わった年の10月は成績が悪化する、というアノマリーがあります。
万が一、選挙結果がすぐに出ず、もつれるようなことがあれば、そのことをきっかけとして、今回の長期上昇相場が終わりを迎える可能性もあります。
また、下の図にあるとおり、1929年、1987年、2008年の大暴落はみな10月に生じている点も引っかかります。
米国のIPO（新規株式公開）では、SPAC（特別買収目的会社）と呼ばれる、上場時には事業の実体を持たない「空箱」企業が急増しています。
このSPAC（特別買収目的会社）とは、有望な会社を将来見つけて買収することだけが目的の企業です。
こうした流れは、どうしても、18世紀の南海泡沫事件の際に多くのヤミ会社が上場して株価が急騰していった出来事を連想させ、バブル終焉を匂わせます。
これら３つのポイントはすべて、米国市場の話です。
でも、米国株式市場が急落すれば、日本のネットネット株が無傷で済むとは到底思えません。
もちろん、需給状況を見ると、この上昇トレンドが続く可能性も高いものと思います。
私の場合、株価がこのまま上昇して得られるリターンよりも、下落して失うマイナスリターンのほうがはるかに大きいため、一旦、現金保有割合を引き上げることにしました。
仮に10月に相場が下落した場合、ネットネット株指数が0.5を下回る水準で少しずつ買い増すつもりです。
一方、上昇トレンドの続くことが明らかになった場合には、少しずつ株式割合を下げ、株式ポートフォリオの50％程度、資産全体の25％程度に株式割合を抑えることも検討します。
いずれにしても、生き残ることを第一にして、今の難しい相場に向き合ってゆきたいところです。
今回もお読みくださり、どうもありがとうございました。
