震災リスクに備えるために（２）

この連休中、『大地震と株式投資』（菊地誠一）を読んでいます。

この中で、著者は、

投資家は目下、保有している個別銘柄の株式を総点検して、必要な対策をとることが必要です。
『大地震と株式投資』

と、保有銘柄の総点検をするよう強く推奨しています。

そこで、この記事では、最大の脅威ともいえる南海トラフ巨大地震を念頭に置き、現在保有する23銘柄の本社所在地を確認することによって，どの程度のリスクを負っているのか、調べてみます。

南海トラフ巨大地震とは

南海トラフ巨大地震とは、フィリピン海プレートとアムールプレートとのプレート境界の沈み込み帯である南海トラフ沿いが震源域と考えられている巨大地震のことです。

南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての広い範囲で震度７となる可能性がある、とされています。

また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。

政府の地震調査委員会は2022年1月、南海トラフで今後４０年以内にマグニチュード８～９級の地震が発生する確率を１０年以内では「３０％程度」、３０年以内では「７０～８０％」、40年以内では「９０％程度」と発表しています。

つまり、若手の投資家にとって、これからの投資人生において、この震災に直面する可能性は極めて高いと言えます。

下の表は保有銘柄の本社所在地・最大震度を一覧にしたものです。

本社所在地を見ると，東京都が9社、大阪府と愛知県・兵庫県が3社ずつとなっており、地震の揺れが激しい太平洋ベルトに集中しています。

一方、震源域とされる府県に立地する企業は愛知県と三重県の4社に留まっています。

震度6以上の揺れに襲われる可能性の高い企業は10社に達しています。

本社所在地での津波被害

下の表は保有銘柄の海岸からの距離・標高・津波の高さを一覧にしたものです。

ハザードマップによると、丸尾カルシウムは最大2m、カネソウは最大1.1mの津波が達するエリアに所在しています。

南海トラフ地震によって本社が津波被害に遭う可能性のある企業はこの2社に留まっています。

こうして保有銘柄の本社所在地から見る限りにおいては、2社が津波被害に遭う可能性があることが分かりました。

しかし、特に問題になるのは、本社だけではなく、工場などの設備の被害かもしれません。

そこで、次回の記事では、主要な工場が南海トラフ巨大地震の被害に遭う危険性を考えてみます。

今回もお読みくださり、どうもありがとうございました。