現在の私のポートフォリオはネットネット株をはじめとした日本株と円預金で構成されており、国や通貨の分散が図られていません。
それはそれでかなり危険なことで、戦争や災害などの突発的な災難に見舞われた場合、大ダメージを受けることになります。
たとえば、南海トラフ地震に見舞われた時、身の安全を確保できたとしても、株価は暴落し、経済的には大きなダメージを受けることが予期できます。
ネットネット株投資の場合、原則として、そのまま運用継続していくことになります。
したがって、そうした災害に見舞われた時にも、平常心を保って運用を継続できるよう心の準備をしておくことは大切かと思います。
この記事では、南海トラフ地震に見舞われた時、現在のネットネット株はどのような影響を受けるか考察してゆきたいと思います。
目次
南海トラフ地震は、南海トラフ沿いが震源域と考えられている巨大地震のことです。
気象庁によると、
南海トラフ巨大地震がひとたび発生すると、静岡県から宮崎県にかけての一部では震度7となる可能性があるほか、それに隣接する周辺の広い地域では震度6強から6弱の強い揺れになると想定されています。また、関東地方から九州地方にかけての太平洋沿岸の広い地域に10mを超える大津波の襲来が想定されています。
出典:気象庁ホームページ



東海地方から九州地方にかけて甚大な被害に見舞われることが予想されています。
被災地の被害額については、内閣府が100兆円を超えると試算しています。



これは阪神淡路大震災の9.6兆円、東日本大震災の47.4兆円をはるかに上回る被害額です。
発生頻度は、今後30年で70-80%、40年で80-90%、50年で90%程度もしくはそれ以上と試算されています。



つまり、東日本大震災の倍以上の被害をもたらす災害が、今後の50年の投資人生の間に90%の可能性で生じるとされているわけです。
南海トラフ巨大地震が個別株にどのような影響を及ぼすかを完全に予測することはできません。
しかし、本社や工場の所在地や、東日本大震災直後の株価の動きはある程度の参考になるかと思われます。
ネットネット株の雄とも言えるササクラ(6303)から調べてみます。
ササクラ本社・竹島工場・歌島工場は、大阪市西淀川区にあります。



地震の揺れは震度6弱から6強が想定されている場所です。
大阪湾からは距離がありますが、神崎川沿いにあるため、ハザードマップによれば、1.0-2.0メートルの浸水が想定されています。



東京支店や山口県の小野田工場の津波被害は心配なさそうですが、本社周辺の津波被害は深刻で、人的被害が生じないか心配です。
また設備の故障などにより工場の操業停止などになれば、売上高の減少などに直結し、業績は長期にわたり低迷する可能性があります。
次に東日本大震災の前後の株価推移を確認してみます。



3月11日の高値448円から震災後の3月17日には339円まで24%急落しました。
しかし、その後株価は急速に回復し、3月24日には震災前の水準に値を戻しました。
そして、5月には539円の高値を記録しています。
この値動きからすると、ササクラに人的・物的被害が生じなかった場合は、震災による売上高の減少などを過度に心配する必要はなさそうです。
- 本社・竹島工場・歌島工場の津波浸水被害が生じる可能性が高い。工場の操業停止などになれば、売上高の減少などに直結し、株価は長期にわたり低迷する可能性がある。
- 東日本大震災のときには、一時的に25%程度急落するもののすぐに株価は回復した。本社や工場設備の被害が軽微であれば、すぐに株価回復を期待できそう。
「備えあれば憂いなし」ということで、次回以降も、南海トラフ巨大地震が他のネットネット株に与える影響について考察してゆきたいと思います。